「斎場」のこと知ってる？知らないと損することも！

斎場とは

斎場とは、お葬式を行う施設です。「葬儀式場」「葬儀会場」「葬儀場」「葬祭場」とも呼ばれ、葬儀を行う教会と寺院も斎場として扱われます。
昔の斎場は、神道の祭祀や儀式を行う場所として使われていました。

神道では、神社の社殿と境内に遺体や遺骨を持ち込むことが禁止されていたため、離れた場所に作られた斎場にて、神道の葬儀である「神葬祭」が行われていました。

斎場の種類

斎場は民営のものと公営のものに分けられ、それぞれにメリットとデメリットがあります。

以下で詳しくみていきましょう。

民営の斎場

企業や宗教団体によって運営されている斎場です。「セレモニーホール」や「葬祭会館」とも呼ばれ、首都圏に多くあります。

葬儀社が所有する葬儀場も民営に含まれます。寺院の境内にある葬儀用の会館が貸し出されることもありますが、檀家ではなくても利用することができます。
以下では民営のメリットとデメリットをご紹介します。

民営斎場のメリット・デメリット

メリットとしては下記になります。
・民営の斎場は多く建てられているので、簡単に予約ができます。斎場が空くまであまり日数を待たずに葬儀を行うことが可能です。
・葬儀の演出への対応が柔軟です。音楽葬や自由葬など、故人のイメージに沿った葬儀が行えます。
・民営の斎場は街中にあることが多いため、斎場までの移動が容易です。斎場によっては送迎バスが運行しています。

デメリットとしては下記になります。
・寺院や教会の斎場の場合、宗教宗派が問われることがあります。宗教宗派の内容によっては、斎場を利用することができません。
・斎場の利用費用は公営の斎場より高くなります。施設設備やサービス内容の充実によって費用は変動します。
・葬儀社が管理している斎場の場合、会場を選べないことがあります。葬儀業者が会場の手配や葬儀準備を進めるため、会場を指定されることが多くなっています。

公営の斎場

市町村や公社などの自治体によって運営されている斎場です。税金などの公費で運営されており、多くが「〇〇市立」や「〇〇区営」という名称となっています。

以下では公営のメリットとデメリットをご紹介します。

公営斎場のメリット・デメリット

公営斎場のメリットです。

・自治体から費用と日程の優遇を受けることができます。優遇措置の内容は自治体によって変わりますが、葬儀を行う際の助けになります。
・多くの斎場内に火葬場が用意されているため、葬儀場から火葬場までの移動距離が短いという特徴があります。移動距離が短いと、霊柩車やマイクロバスの手配が不要になるため、費用を抑えることができます。また、移動時間の短縮により、仕事や葬儀準備で疲れた身体の負担を減らすこともできます。
・宗教宗派を問わずに利用できます。日本の葬儀で多く扱われている仏教だけではなく、神道やキリスト教の葬儀を執り行うことも可能です。

デメリットです。

・民営の斎場より数が少ないため、葬儀の予約がすぐに取れないことが多々あります。
・斎場の立地が市街地から離れていることが多く、交通が不便です。移動の際は車やタクシーが必須となり、交通費がかかる傾向にあります。
・音楽葬や自由葬など、多様な葬儀内容に対応していないことがあります。斎場によってはある程度の対応はできますが、民営の斎場に比べると融通が効きません。

斎場の費用

斎場は、民営か公営かで利用する際の費用が大きく異なります。以下ではその背景と具体的な費用相場について解説します。

民営の斎場の費用

民営斎場の費用は、公営の斎場より高く、およそ6万円～18万円です。設備や立地条件の充実により、民営の斎場は維持・管理費が公営の斎場より高くなっています。

また、民営の斎場で執り行うことができる音楽葬や自由葬では、内容によってさらに費用がかかる場合があります。

公営の斎場の費用

公営斎場の費用はおよそ4万円です。公営の斎場が民営の斎場より費用が少なくすむ理由は、市区町村の自治体が運営しているためです。
運営が市区町村の場合、斎場の維持・管理費用は、国民が国へ納めた税金が元になっているため、斎場利用料が安くなっています。

ただし、故人が公営の斎場を運営する自治体の住民ではない場合、斎場の利用費用が倍近くに増えることや、利用が許可されないこともあるため注意しましょう。